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2010年5月16日 (日)

コミュニケーション能力:再考

 土曜日と日曜日に甲南大学関西大学の「教育懇談会」に父兄として出席した。私立大学に子ども2人を通学させる親の「生活苦」を日頃実感しているが、こういう機会があると費用対効果を評価できる。両大学ともに熱心な教育姿勢は十分に理解できた。また、私の勤務先の流通科学大学も、けっして負けていないということも確認できた。各大学が多様な方針と方法で教育に取り組んでいるのである。

 さて関西大学の就職状況の説明では、就職に不可欠な能力として次のように「コミュニケーション能力」が指摘されていた。

 「企業が最も重視する・・・企業が求める「コミュニケーション能力」とは、似たような価値観を持った友だちと仲良くやれるというだけではだめで、異なる年齢の人、考え方の異なる人と緊張感のある場面で、ちゃんとコミュニケーションがとれるというもの」。

 この「コミュニケーション能力」の定義に私は納得できるが、それが日本の政治や外交の場面では欠落していると先日に指摘したとおりである。 

 なお、教育懇談会の注目される話題として就職状況を示す場合、内定率と就職率という2つの指標があることに注意しなければならない。
 内定率=内定者数÷就職希望者数×100(%)。
 就職率=内定者数÷卒業者数×100(%)。

 流通科学大学では就職率を指標としているが、甲南大学と関西大学は内定率を指標としているようである。内定率は、就職希望者が分母であるから、その数値は恣意的になりがちである。

 たとえば学生が「今年の就職は諦めます」とか「しばらく実家の仕事を手伝います」とか「資格試験の合格を目指します」言えば、それで「就職希望者」から除外され、分母が減るから、内定率は上昇する。

 他方、就職率は東京大学や京都大学では高くない。大学院に進学する卒業生が多いからである。このように就職率と内定率の双方は、それぞれに特徴がある。大学の就職力の指標として両方の公開が望ましい。

 

 

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